アーサー・ディ・リトル

技術の事業化判断やR&Dポートフォリオの調整に課題を抱えるR&D・新規事業責任者に向けて、技術と経営を高度に融合させるアーサー・ディ・リトル（ADL）の強みや支援内容、得意領域、事例を解説します。

アーサー・ディ・リトルの
特徴

世界最古の戦略ファーム^※として、単なる報告書の作成に留まらず、R&Dの現場が抱えるジレンマに寄り添いながら事業化を推進するコンサルティングファームです。技術の実現可能性（Feasibility）に深く踏み込み、不連続な未来を予測したバックキャスト型の成長戦略やロードマップを策定。さらに広範な専門家ネットワークを駆使し、社内に埋もれた特許や技術資産を全く異なる産業へ転用する用途開発を得意としています。研究開発投資の最適化を図り、創造性と実効性を両立した新規事業の創出を目指す企業におすすめです。

この立ち位置は、創業の経緯に根があります。1886年にMIT（マサチューセッツ工科大学）の化学者アーサー・デホン・リトル博士が設立し、1911年にはゼネラルモーターズ社初の研究開発センターの設立を支援^※2。この案件が同社の経営コンサルティング部門の発足につながり、経営コンサルティング業界そのものが誕生した瞬間だったとされています。「研究開発機能を企業の中にどう組み込むか」という問いから始まったファームであり、R&D領域の知見が後付けではないことが、他の戦略ファームとの決定的な違いです。

アーサー・ディ・リトルの
具体的な支援内容

技術と経営を横断するSide-by-Side（伴走型）の視点で、実効性の高い社会実装を支援します。

技術スカウティングおよび事業化評価

広範な専門家ネットワークと独自の分析フレームワークを活用し、有望な技術シーズやスタートアップを体系的に探索。技術の成熟度や市場の成長性のみならず、科学的知見に基づく「社会実装の蓋然性」を多角的に評価し、事業化やアライアンス・投資判断における確信度の高い意思決定を後押しします。

R&Dポートフォリオの適切化

企業のR&D投資および事業ポートフォリオを、成長性・収益性・戦略適合性の観点から定量的に可視化。市場動向や競争環境を踏まえて経営資源の配分を抜本的に見直し、重点領域の明確化および、既存事業の延長線上にはない「飛び地」への出口戦略（新規事業創出）を立案します。

中長期技術・事業ロードマップの策定

技術進化のパラダイム、顧客価値の変容、規制動向などのマクロ要因を統合的に俯瞰し、中長期のロードマップを策定。不連続な未来からのバックキャストによりマイルストーンを明確化し、研究開発から商用化に至るまでの具体的なアクションと投資計画へ落とし込むことで、戦略の実行を支援します。

イノベーション組織設計とプロセス改善支援

策定した戦略を確実に実行するため、研究開発組織の体制やガバナンスを根本から再設計。意思決定プロセスや評価制度を高度化し、外部の知見を取り込むオープンイノベーションを自律的に推進できる組織基盤を構築します。一過性の支援に留まらず、継続的な成果創出を可能にする運営モデルの定着まで伴走します。

AI活用を前提とした
研究開発体制の構築

R&DにAIを組み込む際の要点を、人材のEmpower（能力向上）、Connect（連携）、Organize（組織化）という3つの切り口で整理した「Lab of the Future」モデルを提唱。ツール導入で終わらせず、研究開発の生産性そのものを引き上げる設計を支援します。

アーサー・ディ・リトルが
得意な領域

同社が最も力を発揮するのは、技術と市場のあいだに散らばった論点を構造化し、投資判断の根拠をつくる場面です。得意領域を5つの観点で整理します。

技術シーズの「使い道」を
論理で広げる

「飛び地の用途開発」を情緒的なブレストで済ませないのが同社の特色です。用いるのはMarket（市場）・Function（提供機能）・Technology（技術）の3層を連関させる「MFTツリー」という手法。ひとつの技術が、どの市場のどの課題を解けるのかを網の目状に展開していきます。

この構造化により、技術の潜在的な応用可能空間が見え、その技術が解決しうる課題と、そこから広がる応用先を漏れなく洗い出せるようになります。手元の特許や要素技術の使い道が社内で出尽くしたと感じている企業ほど、効きが大きい領域です。

R&D投資の「抜け」と「重複」を
見つける

課題体系のツリー上に既存プロジェクトを配置し、打ち手が置かれていない「未着手領域」を特定。さらに複数プロジェクトの関係性を「相乗／相補／独立／競合／相殺」の5類型で判定し、投資が食い合っている箇所まで可視化します。

「テーマは多いのに、成果に繋がる本命が見えない」「似たテーマが部門ごとに走っている」という状態は、R&Dポートフォリオの典型的な症状です。その診断を、感覚ではなく体系図の上で行えることが強みになります。

製品開発プロセスそのものの
再設計

戦略の上流だけを扱うファームではありません。日本法人は2024年に書籍『製品開発DX 「製造業」の経営をリ・デザインする』を刊行し、モジュラー化、フロントローディング、アジャイル開発といった開発プロセスの手法を、自動車・家電・産業機器の事例に即して体系化しています。

つまり「何を開発するか」の戦略と、「どう開発するか」のプロセス設計を同じ土俵で議論できる体制です。開発リードタイムや手戻りの多さが経営課題になっている製造業にとっては、相談できる範囲が広がります。

AI時代のR&D体制づくり

AIとR&Dの接点は、同社が近年最も踏み込んでいる領域です。レポート「AIが変える研究開発・イノベーションの未来」は、LVMH、Avril、GRTgaz、フランス国立科学研究センター（CNRS）、フランス国立農業食糧環境研究所（INRAE）という官民5組織との共同調査に基づいており、AI活用の最前線にいる40名へのインタビューと200名超のアンケートが土台になっています。

机上の一般論ではなく、実際に踏み込んだ組織の実務から課題とベストプラクティスを抽出している点は、社内でAI活用の方針を固める際の材料になります。

政策・規制が絡む技術テーマ

民間企業だけでなく、経済産業省の委託調査事業を継続的に受託しているのも特徴です。近年も同省の受託事業として、中央アジア・コーカサス向けのマスタープラン策定等調査を担っています。

エネルギー、バイオ、モビリティなど国の技術政策や規制動向が事業性を左右する領域では、政策側の議論の作られ方を知っているかどうかが読みの精度に直結します。官民双方に軸足を持つ点は、この種のテーマで効いてきます。

アーサー・ディ・リトルの
特徴まとめ

アーサー・ディ・リトルは、技術の実現可能性（Feasibility）に深く踏み込み、不連続な未来からのバックキャストによる成長戦略の立案と、実行基盤の整備を後押しするコンサルティングを提供しています。

強みは、技術経営（MOT）のパイオニア（先駆者）として、社内に眠る技術資産の精緻な評価や、全く異なる産業への転用（飛び地の用途開発）を論理的に導き出せる点。「優れた技術シーズはあるが、事業化の出口が見えず迷走している」という課題を抱える企業にとって、的確なパートナーと言えるでしょう。

製品開発を成功させるためには、現在の自社が抱える課題に合ったコンサルティング会社を見極めることが重要です。当メディアでは、こうした「モノづくりの課題別」に、おすすめの製品開発コンサルティング会社を厳選して紹介しています。プロジェクトを前進させるための最適なパートナー選びに、ぜひご活用ください。

アーサー・ディ・リトルの
コンサル事例

同社が手がけた案件は、いずれも「技術を評価する物差しをつくる」性質を持ちます。分析手法まで追える2件を取り上げます。

国の研究開発事業37分野を
横断分析し、投資の空白領域を特定

導入背景

経済産業省 産業技術環境局 技術評価室は、自ら実施・支援する研究開発の成果を評価し、次の企画立案へ反映させる政策サイクルを回していました。ただし当時の評価は個別の「事業レベル」が中心で、同じ目的を持つ複数事業をまとめた「施策レベル」の全体像が見えないという課題を抱えていました。個別評価では、施策としての抜け漏れや事業間の重複を捉えきれないためです。

導入成果

自動車、情報処理、製鉄、ナノテク・材料、化学、素形材、繊維、産業機械、医療・福祉機器、航空機・宇宙、原子力、バイオなど37分野にわたる国家研究開発事業を調査対象とし、5段階のアプローチで分析しています。

まず各事業をMFTツリーで整理し、市場ニーズ・技術課題・開発技術の連関を明示。次に予算や期間を重ねた「ロジックモデル」で目論見と進捗を可視化し、市場起点の課題体系ツリーに各事業を配置する「ロジックツリー」を構築しました。そのうえで、複数事業間の関係性を「相乗／相補／独立／競合／相殺」の5類型で判定。

最終段階では、打ち手が置かれていない未着手領域を洗い出し、国内有力企業・他省庁・米国DARPAや欧州FPといった諸外国プロジェクトの動向を同じツリー上に並べています。これにより「民間に任せるべきか」「他省庁に委ねるべきか」「国際競争力の観点から国が着手すべきか」という役割分担の判断材料まで提示しました。

事例情報

• 依頼元：経済産業省 産業技術環境局 技術評価室
• 案件名：平成21年度産業技術調査事業（技術に関する施策調査）
• 支援内容：MFTツリー・ロジックモデル・ロジックツリーの構築、事業間関係性分析、未着手領域の特定、民間・他省庁・諸外国との比較
• 対象範囲：37分野の国家研究開発事業
• 成果物：最終報告書（一般公開）

AI×研究開発で欧州の官民5組織と
共同調査

導入背景

研究開発へのAI導入は各社が着手していますが、「どこまで効果が出るのか」「何が障壁になるのか」を実例ベースで語れる情報が乏しい状況が続いていました。

導入成果

同社のADL Blue Shift Instituteが中心となり、AIをR&D&I（研究開発・イノベーション）に活用しているLVMH、Avril、GRTgaz、CNRS、INRAEの専門家と共同調査を実施。最前線の実務者40名へのインタビューと、200名を超えるアンケート回答を集約し、AIの可能性、成功条件、ツールとプロバイダーの状況、将来シナリオ、戦略的行動という5章構成のレポートにまとめました。日本語版も公開されています。

事例情報

• 共同調査先：LVMH、Avril、GRTgaz、フランス国立科学研究センター（CNRS）、フランス国立農業食糧環境研究所（INRAE）
• 案件名：レポート「AIが変える研究開発・イノベーションの未来」（原題：EUREKA! ON STEROIDS）
• 調査規模：インタビュー40名、アンケート200名超
• 成果物：レポート（日本語版を一般公開）

事例から読み取れる3つのポイント

1. 「調べる」のではなく
「構造化する」ファーム

2件に共通するのは、市場・課題・技術を三層で結び直し、判断すべき論点を図の上に並べていく作業です。情報を集めて所感を述べるのではなく、意思決定の型そのものを納品するスタイルだと読み取れます。技術は分かるが投資判断の物差しがない、という組織との相性が良い領域です。

2. 手元にデータが揃っていなくても
着手できる

経済産業省の調査は、公開情報を土台に組み立てられています。特許動向調査や海外機関のプロジェクト資料まで含め、アクセス可能な情報を体系へ流し込むことで判断材料に変えるのが基本アプローチ。社内にデータベースが整備されていない状態からでも、着手できる余地があります。

3. 自社の技術だけでなく、
競合・他社・海外を同じ図に載せる

未着手領域の分析では、国内有力企業や諸外国の国家プロジェクトを同一のツリー上にプロットしています。自社ポートフォリオの評価と、競争環境の把握を切り離さないのが特徴です。「この領域は自社でやるべきか、他社に任せて別を狙うべきか」という撤退・集中の判断にも展開できます。

検討前に押さえておきたい
ポイント

日本拠点はコンパクトな体制

グローバル全体では約1,700人のコンサルタントが在籍する一方、日本法人の従業員数は60名前後です。少人数体制はシニア層が案件に近い距離で関与しやすい構造ですが、大人数を長期常駐させる実行支援よりも、論点を絞った戦略・技術評価に向いた規模だと理解しておくと、依頼内容のすり合わせがスムーズです。

「作る」フェーズは支援範囲の外

同社の射程は、技術評価、ポートフォリオ設計、ロードマップ策定、開発プロセス改革といった経営・組織レイヤーです。試作品の設計、量産工法の選定、製造委託先メーカーの目利きといった現場の量産化そのものを代行する支援ではありません。「戦略は固まったが作ってくれる工場が見つからない」という課題なら、モノづくり実務側に強い別の選択肢を並べて検討したほうが確実です。

料金・契約フローは非公開

費用体系や標準的な契約プロセスは公表されていません。問い合わせは公式サイトのフォームおよび東京オフィスが窓口です。技術シーズの棚卸し状況、直近のR&D予算配分、判断したい意思決定（投資か撤退か、自社開発か提携か）を整理して持ち込むと、初回のすり合わせで得られる情報の密度が上がります。

グローバルネットワークの
使い方を確認しておく

同社は世界中の600万人以上の専門家からなるネットワークとクライアントを繋ぐ「オープンコンサルティング」を掲げ、専門家検索の仕組み（AMP）も公開しています。海外の技術シーズ探索や、国内に知見が乏しい領域の評価を想定しているなら、このネットワークを具体的にどう使うのかを面談時に確認しておくと、期待値が明確になります。

アーサー・ディ・リトルの
契約までの流れ

標準的な契約フローは公表されていません。窓口は公式サイトの問い合わせフォーム（https://www.adlittle.com/jp-ja/contact-us）および東京オフィスです。

アーサー・ディ・リトルの
会社情報

会社名	アーサー・ディ・リトル・ジャパン株式会社
所在地	東京都港区東新橋1-5-2　汐留シティセンター36F
創業	1886年（米国）／日本法人は1978年設立
代表者	原田 裕介
従業員数	60名（グローバル全体では約1,700名のコンサルタントが在籍）
対応業界	自動車、化学・素材、機械（産機／建機／農機）、航空宇宙・防衛、通信・IT・メディア・エレクトロニクス、ヘルスケア・ライフサイエンス、エネルギー・ユーティリティー、食品・飲料・他消費財、金融サービス、政府・公共機関、陸運・海運・空運・旅行業、プライベート・エクイティ
公式HPのURL	https://www.adlittle.com/jp-ja/about